【2025年最新】トラックの車検費用はどのくらい？相場や安くする7つのコツをご紹介！

トラックの維持費の中でも、定期的に大きな出費となるのが車検費用です。乗用車とは異なり、トラックの車検は費用体系が複雑で「いったい総額でいくらかかるのだろう？」と頭を悩ませている方も多いかもしれません。

また、少しでも費用を抑えたいと考えるのは当然です。本記事では、そんなトラックの車検費用に関するあらゆる疑問にお答えします。費用の基本的な内訳から、車種や依頼する業者による料金の違い、そして誰でも実践できる節約術まで、詳しく解説していきます。

トラックの車検費用を構成する要素は2つ

トラックの車検にかかる費用は、大きく分けて2種類で構成されています。この2つの費用の違いを理解して、車検費用を正しく把握しましょう。

1.法定費用

法定費用とは、国や保険会社に支払う法律で定められた費用を指します。トラックのサイズや重量、用途（自家用か事業用か）によって金額が決まっており、どの業者に依頼しても一律の料金が発生します。

主な内訳は「自動車重量税」「自賠責保険料」「印紙代」の3つです。これらの費用は、車検時にまとめて支払う必要があります。

自動車重量税

自動車重量税は、その名の通り車両の総重量に応じて課される税金です。トラックは車両総重量が重いため、乗用車に比べて高額になる傾向にあります。

新規登録からの経過年数や、エコカー減税の対象かどうかによっても税額が変動するでしょう。事業用（緑ナンバー）か自家用（白ナンバー）かによっても税率が異なり、一般的に事業用の方が安く設定されています。

自賠責保険料

自賠責保険は、交通事故による被害者を救済するため、すべての自動車に加入が義務付けられている強制保険です。保険料はトラックの用途（自家用・事業用）や最大積載量によって定められています。

車検の有効期間に合わせて保険期間を設定するのが一般的で、次回の車検までの期間分をまとめて支払います。これも法定費用の一部であるため、業者によって金額が変わることはありません。

印紙代（検査手数料）

印紙代とは、自動車検査証の交付を受けるために国（運輸支局）へ支払う検査手数料です。指定工場（民間車検場）で車検を受けるか、認証工場を経て運輸支局に持ち込むかで金額が若干異なりますが、数千円程度の費用となります。

この費用も、車検を受ける上で必ず必要となる法定費用に含まれます。

参考：車検時の費用の内訳ご存じですか？

2.車検基本料・整備費用

車検基本料および整備費用は、車検を依頼する業者へ支払う費用です。ここには、24ヶ月定期点検料や測定検査料、車検代行手数料などが含まれます。

この費用は業者によって価格設定が大きく異なるため、車検費用の総額に差が出る最も大きな要因です。また、点検の結果、交換が必要な部品が見つかった場合は、別途部品交換費用や交換工賃が発生します。

車検基本料

車検基本料は、車検を受けるための基本的な点検や事務手続きにかかる費用です。具体的には、国が定める56項目の点検を行う「24ヶ月定期点検料」や、ブレーキの効きや排気ガスの濃度などを測定する「測定検査料」、業者に車検手続きを代行してもらうための「車検代行手数料」などが含まれます。

料金体系は業者によって様々で、数万円から十数万円と幅があります。

整備費用

整備費用は、車検の点検過程で発見された、保安基準に適合しない箇所の修理や調整、消耗品の交換などにかかる費用です。例えば、ブレーキパッドの摩耗やタイヤの劣化、オイル漏れの修理などがこれにあたります。

トラックは走行距離が長く、積載量も大きいため、乗用車に比べて部品の消耗が激しい傾向にあります。そのため、この整備費用が高額になるケースも少なくありません。

【車種別】トラック車検の費用相場

トラックの車検費用は、車両の大きさに比例して高くなるのが一般的です。ここでは、代表的な「小型（2t）トラック」「中型（4t）トラック」「大型トラック」の3つのクラスに分けて、それぞれの車検費用の相場を解説します。

1.小型トラック（2t）の費用相場

2tトラックなど、車両総重量が5トン未満の小型トラックの場合、車検費用の相場は約10万円〜15万円程度です。内訳としては、法定費用が約3万円〜5万円、車検基本料・整備費用が約7万円〜10万円となります。

小型トラックは比較的部品代も安く、整備箇所が少なければ費用を抑えられます。ただし、走行距離が多い場合や、年式が古い車両は整備費用がかさむ傾向にあるでしょう。

2.中型トラック（4t）の費用相場

4tトラックなど、車両総重量が8トン未満の中型トラックの場合、車検費用の相場は約15万円〜25万円程度が目安です。法定費用が約4万円〜7万円、車検基本料・整備費用が約11万円〜18万円ほどかかります。

中型トラックになると、タイヤやブレーキといった部品のサイズが大きくなり、部品代も高額になります。特に事業用としてハードに使用されている車両は、入念な整備が必要となる場合が多くあるでしょう。

3.大型トラックの費用相場

車両総重量が11トンを超える大型トラックの場合、車検費用の相場は約25万円〜40万円以上となる場合も珍しくありません。法定費用だけでも約7万円〜10万円を超え、車検基本料・整備費用は18万円〜30万円以上になる可能性があります。

大型トラックは部品一つひとつが高価であり、整備にも専門的な技術と設備が必要です。タイヤ交換だけでも高額な費用がかかるため、日頃のメンテナンスがより重要になります。

なお、大型トラックの一種である重機運搬車については、こちらの記事でご紹介しています。

関連記事：重機運搬車とは？タイプ別の特徴と選び方ガイド

トラックの車検費用を安く抑える方法は7つ

高額になりがちなトラックの車検費用ですが、いくつかのポイントを押さえると賢く節約できます。ここでは、誰でも実践できる車検費用を安く抑えるための具体的な方法を7つご紹介します。

1.複数の業者から相見積もりを取る

車検を依頼する際は、必ず複数の業者から見積もりを取りましょう。ディーラーや民間車検場、車検専門店など、業者によって車検基本料や工賃の設定が大きく異なります。

最低でも3社程度から見積もりを取り、料金やサービス内容を比較検討することが大切です。これにより、不当に高い費用を請求されるのを防ぎ、最もコストパフォーマンスの良い業者を見つけられます。

2.ユーザー車検を検討する

費用を最大限に抑えたいのであれば、自分で運輸支局にトラックを持ち込んで検査を受ける「ユーザー車検」という選択肢があります。この方法であれば、業者に支払う車検基本料や代行手数料がかからず、法定費用と必要最低限の整備費用だけで済みます。

ただし、平日しか受け付けていない、書類作成や点検整備を自分で行う必要があるなど、専門的な知識と手間がかかる点はデメリットです。

3.日常的なメンテナンスを心がける

車検時の整備費用を抑える最も効果的な方法は、日頃からこまめにメンテナンスを実践する点にあります。エンジンオイルや冷却水、タイヤの空気圧などを定期的にチェックし、消耗品は適切なタイミングで交換しておくと、車検時にまとめて大きな出費が発生するのを防げます。

洗車や清掃を定期的に行うのも、車両の異常を早期に発見するために役立つでしょう。

4.不要な整備項目を断る

車検の見積もりには、必ずしも保安基準を通すために必須ではない「予防整備」の項目が含まれている場合があります。例えば、すぐに交換しなくても問題ない部品の交換や、効果が薄い添加剤の注入などです。

見積もり内容をよく確認し、整備士に説明を求めた上で、不要だと判断した項目は断る勇気を持ちましょう。これにより、無駄な出費を削減できます。

5.リビルド品や社外品を活用する

部品交換が必要になった場合、新品の純正部品ではなく、リビルド品（再生部品）や社外品を利用すると費用を大幅に抑えられます。リビルド品は、中古部品を分解・洗浄し、消耗部品を新品に交換して再生したもので、品質も保証されています。

ディーラーでは対応が難しい場合もありますが、民間整備工場などでは柔軟に対応してくれるケースが多く見られるでしょう。

6.割引やキャンペーンを利用する

車検業者によっては「早期予約割引」「インターネット割引」「代車不要割引」など、様々なキャンペーンを実施しています。これらの割引制度を上手く活用すれば、数千円から一万円以上の節約につながる可能性があります。

車検の時期が近づいてきたら、各業者のウェブサイトなどをチェックし、お得な情報を見逃さないようにしましょう。

7.車検の依頼先を工夫する

トラックの車検は、一般的にディーラーに依頼すると手厚いサービスが受けられる反面、費用は高額になる傾向があります。一方で、民間車検場や車検専門店は、ディーラーに比べて料金が安く設定されている場合が多いです。

整備の質と費用のバランスを考え、自分のトラックの状態や予算に合った業者を選ぶのが、賢い節約術です。

トラックの車検はどこで受ける？4つの依頼先

トラックの車検を受けられる場所はいくつかあり、それぞれにメリット・デメリットが存在します。ここでは、主な4つの依頼先の特徴を解説します。

1.ディーラー

メーカーの看板を掲げているディーラーは、そのメーカーのトラックに関する専門知識が豊富で、質の高い整備が期待できるのが最大のメリットです。交換部品には信頼性の高い純正品を使用し、整備保証が付くなど、安心感を重視する方におすすめです。

ただし、車検基本料や部品代が他の業者に比べて高額になる傾向があり、費用を抑えたい方には不向きかもしれません。

2.民間整備工場（指定工場・認証工場）

民間整備工場は、ディーラーよりも費用を安く抑えられる場合が多い点が魅力です。特に指定工場（民間車検場）であれば、工場内で車検の全工程を完結できるため、スピーディーな対応が期待できます。

リビルド品の使用など、費用の相談にも柔軟に乗ってくれる場合が多く見られます。ただし、工場によって技術力や設備に差があるため、信頼できる工場を見極める必要があるでしょう。

3.車検専門店

「スピード」と「安さ」を強みとしているのが車検専門店です。効率化されたシステムにより、短時間で車検を終えられ、料金もリーズナブルに設定されています。

フランチャイズ展開している店舗も多く、利用しやすい点もメリットです。一方で、整備は車検を通すための最低限の項目に絞られる場合が多く、予防整備などの手厚いサポートは期待しにくい場合があります。

4.ガソリンスタンド・カー用品店

給油や買い物ついでに車検の見積もりや予約ができる手軽さが魅力です。料金も比較的安価で、独自の割引キャンペーンを実施している場合もあります。

ただし、店舗によっては提携先の整備工場に作業を委託しているケースがあり、整備の質にばらつきが見られる可能性も否定できません。重整備が必要なトラックの場合、対応できないケースもあるため、事前に確認が必要です。

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トラック車検でよくある3つの質問

ここでは、トラックの車検に関して多くの人が抱く疑問について、Q&A形式で分かりやすくお答えします。事前に疑問点を解消しておくと、よりスムーズに車検を進められます。

質問1. トラックの車検の有効期間は？

トラックの車検の有効期間は、乗用車とは異なります。自家用・事業用を問わず、新車登録後の初回車検は2年後です。しかし、2回目以降の車検は、車両総重量によって変わります。

車両総重量8トン以上のトラック（事業用）は、毎年車検を受ける必要があるでしょう。一方、車両総重量8トン未満のトラックは、初回以降も2年ごとに車検を受けます。

ただし、これは一般的なケースであり、用途や車種によって異なる場合があるため、必ずご自身の車検証で有効期間を確認してください。

質問2.車検に必要な書類は何ですか？

トラックの車検を受ける際には、以下の書類が必要です。

• 自動車検査証（車検証）
• 自動車損害賠償責任保険（共済）証明書（自賠責保険証）
• 自動車納税証明書
• 使用者の認印

これらの書類は、車検を業者に依頼する場合でも、ユーザー車検を受ける場合でも必ず必要となります。特に、自動車納税証明書は紛失すると再発行に時間がかかる場合があるため、大切に保管しておきましょう。

質問3.車検切れになるとどうなりますか？

車検が切れた状態で公道を走行するのは、法律で固く禁じられています。万が一、車検切れの状態で運転すると「無車検運行」に該当します。

これには、違反点数6点（免許停止30日）と、6ヶ月以下の懲役または30万円以下の罰金という重い罰則が科せられるでしょう。

さらに、自賠責保険も切れている場合は「無保険運行」も加わり、違反点数6点、1年以下の懲役または50万円以下の罰金が追加となるため、非常に厳しい処分を受けます。車検切れになってしまった場合は、絶対に運転せず、レッカーを手配するなどして整備工場へ運びましょう。